杜の都ふるさと便 

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宮城県の10代の若者は「電動アシスト自転車」がお好き

快走!電動自転車 10代に人気
 
 主婦やシニア層の乗り物というイメージが強かった電動アシスト自転車の10代の利用が宮城県内で増えている。登録台数が全国4位という報告もあり、仙台市内を中心に通学に利用する高校生の増加が背景にあるようだ。このため、メーカーも販売店も若者をターゲットに販売に力を入れている。

<全国4位>
 ヤマハ発動機販売(東京都)は3月末、通学向けモデルの試乗イベントを泉区の泉パークタウンタピオで開催した。首都圏や関西圏以外では初の試みだった。


 同社の調査によると、宮城県の10代の新規顧客登録数(2014年)は大阪、神奈川、東京に次ぎ全国4位。うち8割が仙台市内の顧客。周辺の名取市や富谷町を含めると仙台圏で9割超で、電動アシスト自転車の利用者が集中する。


 背景にあるのは、高校生の利用の増加。同社東北営業所の担当者は「自宅が丘陵地の住宅地だったり、上り坂のある高校に通ったりしている生徒が購入しているようだ」と分析する。


 仙台市内には、全日制の高校が公私立合わせて34校ある。宮城県は10年度、県立高校普通科の学区制度を撤廃。自宅から遠く離れていても希望する高校に通えるようになった。「バスの本数が少ない」「定期代が掛かる」といった事情もあって、電動アシスト自転車が伸びる素地があるようだ。


 郊外の仙台市宮城野区鶴ケ谷にある仙台三高は生徒の半数超が自転車で通学。泉区長命ケ丘東の泉館山高は「女子生徒も多く、学校周辺は坂道が多い。数えてはいないが、電動アシスト自転車の利用者もいる」という。

 

<性能向上>
 電動アシスト自転車は誕生から約20年。軽量化とバッテリー性能の向上で、長距離が走りやすくなった。仙台市青葉区のハヤサカサイクル仙台中央店には一般的なタイプに加え、スポーツタイプやタイヤが小さいコンパクトタイプなどが並ぶ。色もデザインも豊富だ。


 3、4月は新生活を迎える生徒と保護者らが多く来店する。卒業まで使える耐久性やバッテリー容量をポイントに選んでいるようだ。
 価格帯は7~50万円と幅広いが、一般的なタイプは10万円程度と発売当時より値頃になった。菊地隆仁店長は「どういう道をどのくらい走るか、用途に応じて合うタイプをお薦めしている」と話す。

 

電動アシスト自転車ヤマハ発動機が1993年に世界で初めて発売。ブリヂストンパナソニックなども生産している。通学だけでなく、通勤や子どもの送迎に使う人も増加傾向にある。経済産業省の統計によると、2014年の全国出荷台数は47万4766台。06年の24万217台に比べ倍増している。

 

電動アシスト自転車(でんどうアシストじてんしゃ)とは、電動機(モーター)により人力を補助する自転車。搭乗者がペダルをこがなければ走行しない。

概要
自転車と原動機付自転車との中間的な車両で、ペダルを踏む力や回転数などをセンサーで検出し、搭載しているモーターによりペダルを踏む力を低減させる。1993年にヤマハ発動機が発売した「電動ハイブリッド自転車・ヤマハ・PAS(Power Assist System、パス)」が世界初とされる。

欧米ではPedelecやEAPC(Electrically Assisted Pedal Cycle、「電気式ペダル補助自転車」の略)と呼ばれており、各国で独自の基準が定められている。最高速度が25km/h・最大出力が200-300Wの国が多いが、カナダでは20mph(32km/h)・500W。アメリカでは20mph(32km/h)・750Wとなっている(Electric bicycle laws)。

構造
電源は廉価品ではニッケル水素電池Ni-MH)、高級品ではリチウムイオン二次電池(Li-ion)が採用されることが多い。機種によっては回生ブレーキを備え、減速時にはモーターを発電機にしてバッテリーの充電を行う。バッテリーはフレームの前後や後部の荷台に設置することが多い。

モーターはボトムブラケット付近に搭載してペダルと共にチェーンを駆動するものの他、前輪や後輪にハブモーターを組み込むものがある。

車体形状は軽快車シティサイクルが一般的だが、折り畳み自転車やクロスバイクリカンベントなど様々な車種に対応した機種も登場している。モーターなしと比較した場合、8kg程の重量増となっている。

特殊な用途ではケイリンにおいて先頭誘導(周回中の風除け)を行うトラックレーサー(ペーサー)も存在する。公道用ではないため法律上の制約はなく、時速60kmまで補助が行われる。

●各国の電動アシスト自転車

日本
日本で一般的な形態の電動アシスト自転車、ナショナル・ViVi
道路交通法では「人の力を補うため原動機を用いる自転車」あるいは「駆動補助機付自転車」と呼称される。

道路交通法で定められた基準を満たせば「自転車」として扱われ、原動機付自転車では必須の運転免許やヘルメットの着用および自賠責保険への加入が不要となる。普通自転車としての基準も満たせば車道や路側帯以外にも、自転車通行可の標識がある歩道を通行することができる。また、自転車通行可の標識のない歩道でも、車道が危険な状況であれば、歩道の車道寄りを、歩行者優先で通ることができる。

人力と電力補助の比率は最大1対2(10km/h以下)。10km/hから24km/hまで徐々に比率が下がり、24km/hで補助はなくなる。最大出力は規定されていない。

当初この補助比率は最大1対1(15km/h以下)だったが、2008年12月1日より引き上げられ[6]、低速度で坂道を登る際により楽になった。この法改正の背景には国民以外にも、自転車タクシーとして使う自治体の要望も寄せられていた。

2013年秋に、ヤマハ発動機から物流用途を対象としたリヤカー付電動アシスト自転車PAS GEAR CARGOの発売が発表されていたが、2014年2月26日に、産業競争力強化法の「企業実証特例制度」により物流用途のみリヤカー付電動アシスト自転車のアシスト力を、踏力の3倍まで可能とする法令上の特例措置を4月下旬頃を目途として創設する、というリリースが経産省から出された。

中国
中国ではアシスト自転車に関する規定がない代わりに、最高時速20km以下などの条件を満たせば、アシスト方式ではない電動自転車でも自転車扱いを受けることができる。

韓国
2011年現在、電動アシスト自転車の認知度は低く、自転車市場の1%未満にとどまる。2006年以前は中国製製品が、それ以降はヤマハ(日本からPASを輸入)のほか国内メーカーのサムヒョンが参入。2010年には中小メーカーを含めて20社程度に増加している。

欧州
コール・ア・バイクで使われているドイツのペデレク
欧州全体のEAPC需要の多くをドイツとオランダが占めている。EUの規定でモーター出力は250W以下、補助は25km/hまで行われる。

ドイツ
2005年に2万台だった年間販売台数は2010年に20万台に達する見込みであり普及が進みつつある。

●注意点
電動機によって加速が増すため、片足だけでペダルを蹴る「けんけん乗り」をすると意図せぬ急発進をしたり、滑りやすい路面でペダルを強くこぐと後輪が簡単にスリップする危険がある。

日本の基準に適合しない輸入車(特に中国製)では、原動機付自転車同様にハンドルにアクセルがついており、アクセルのみで走行できる機種もあり、日本でもネット通販で販売されたこともあるが、公道で走行する場合は保安部品(ヘッドライト、ウィンカー、ブレーキランプなど)を装備した上で、なおかつ原動機付自転車(または自動二輪車)としての登録や自賠責の加入が必要となる。 国民生活センターも、日本の基準に適合しない電動アシスト自転車がネット通販で販売されているとして、注意を呼びかけている。


日本の主なメーカー
サンスター技研 - インテリジェントバイク
スズキ(パナソニックサイクルテックからのOEMで販売) - ラブ(LOVE)
タカラ(ヤマハとの共同開発) - B PLUS
TOBU(東部) - エアロアシスタント(AERO ASSISTANT)
パナソニック サイクルテック - ビビ(ViVi)、Panasonic EZ
ブリヂストンサイクル - アシスタ
ミヤタサイクル - グッドラック(goodLUCK)
ヤマハ発動機 - パス(PAS)
丸石サイクル - ふらっか〜ずの一部車種
三洋電機(協栄三洋工業) - エナクル、eneloop bike(エネループバイク)

※電動自転車(でんどうじてんしゃ)、電気自転車(でんきじてんしゃ)とは、電動機でも走行可能な自転車、あるいはペダルでも走行可能な電動二輪車。ペダルをこがなければモーターが働かない電動アシスト自転車との混同を避けるために、フル電動自転車と呼ばれる事もある。